なぜか、ビジネススクールを卒業した後に、英会話を習い始めました。早くやっとけよ、という感じですね。
これまで、頭では英語が大事とわかっていながらも、なかなか行動に移せずでした。
こんなに意識が変わり、行動に移せたのも、ビジネススクール入学や九州大学への出向の環境が大きかったです。
これらの人たちは海外の仕事が多かったり、みんな個人で努力していたり、、、意識が高く、誰も職場の研修など当てにしない。博士を持っている人たちは、海外の視察受け入れ、学会発表など当たり前のように話していました。
役所もお客様に外国人がいたり、海外の仕事もしないといけないのに、外国人の方に日本語をお願いして役所にあわせて動いてもらったり、たまたま話せる職員を別の窓口に呼んできて使ったり、、、
自分の置かれている環境が遅れていて、お客様視点、トレンドや長期的な視点に疎いことをひしひしと感じました。
障がい者の方には、かなり対応を進めているのに、同じ市民の外国人には対応が遅れているなんて、おかしいですよね。
身を置く環境を変えると自分の気づきもどんどん生まれました。ビジネススクールでは、NPV(ネット・プレゼント・バリュー)という、「現時点でこの額の投資をしたら、将来回収する収益と比較して、儲けが出るか」を判断をするため手法を学ぶのですが、このような考え方から、いま英会話は自分に投資した方がいいとか、考えるようになるのです。毎回詳細に金額を計算したりはしませんが、かなり意識するようになります。
●窓口、電話での外国人対応
●案内表示、チラシなどの英語表記
●海外の先進的な事例をインターネット、海外資料、海外自治体に直接問い合わせなど
●旅行、子どもの教育など家庭での有効利用
●外国の友人との交流
返ってくるものは、かなり多いと思います。上記のように仕事以外でも、外国の友人が作れる、旅行も自由にできる、そして、自分が子どもへ英語を教えることができ、一粒で何度もおいしい、投資回収の効果が高いと思います。
特に3番目ができるようになると、国内の先進国事例に留まる必要もないし、世界の先進事例を自分の自治体に落とし込めるだけで、他の自治体職員と自分の差別化が図れます。
おそらく感覚で、５００人いる職員のうち英語が話せる人材は１０人いないでしょう。
ということは全体の２％、よほどビジネスで自信があるレベルと言われると、１％もいないと思います。
これだけで職場での存在価値が高まります。もちろん採用試験を受ける段階の人もアピールでき、そのような人たちの採用や中途採用で民間の人たちが増えると（自分の自治体だけでなく近隣も含め）、そのような人たちから「なんで話せないんですか？仕事に必要なんだから勉強してくださいよ」と周りの職員（特に上司）は、つらい立場になったりして。。。
パソコンの時と同じで、必要なら覚えるはずで、それをいつまでもパソコン使えないから人にお願いしていては、冷ややかな目と厳しい現実が待っているだけでしょうから、頑張らないとですね。
特に、私のいる自治体は、隣が大都市、九州大学も立地しているので、インバウンド（海外からの旅行者）、ベッドタウンなど英語の必要が高まるタイミングが早いはずです。
ちなみに、私はネット英会話を活用しているので、こちらも、追々どんな感じでやっているのか、どんな仕組みか、仕事と家庭の中でどうマネジメントしているか、などなど紹介したいと思いますねー！
